ああ、そういえば昔コレについて書いたなと思いだした。
2014年だから8年も前か。この記事に反応して書いたものである。
読み返してみると現在とは状況が異なる。共通する部分もあるけど。
今回のまとめで面白いのは他の産業をきちんと調べているところ。
IT業界、どこでも起業できそうなイメージとは裏腹に「超」がつくほどの一極集中で、従業者の約60%が首都圏1都3県に住んでいる。
— にゃんこそば🌔データ可視化 (@ShinagawaJP) 2022年1月13日
(※年齢・性別を問わず同じ傾向)
これからの5年・10年、働く場所・住む場所のあり方が変わった時にこの地図がどうなるのか、ちょっと楽しみ😀 https://t.co/TA9juxPmey pic.twitter.com/EvA13tF0pa
ここで金融・保険業が来る。
こちらは金融・保険業の分布。(最初のツイートとは配色が異なります)
— にゃんこそば🌔データ可視化 (@ShinagawaJP) 2022年1月13日
ITと比べると集中度が弱く、各県の県庁所在地が暖色系に。
IT産業はモジュール化(機能別の分業)が進んだ結果、会社間のパイプ作り→地理的な集積が不可欠でした。これが金融ぐらいにバラけてくると面白そう・・・🧐 pic.twitter.com/4GcYWA7gmj
本当は金融と保険といってもそれぞれ特徴ある。でも、一般の従事者は全国にいるけどITに限ればあまり差は出ないか。
銀行はメガバンクは首都圏だけど、基本的に各都道府県に地銀・第二地銀・信金・信組がある。それとは別にネット専業やATMほぼ専業などの銀行もある。メガとネット専業あたり以外は共同センタだったりする。共同センタということになると地方にはエンジニアは大人数必要ない。
証券は大手・準大手はほぼ首都圏、地方には少ない。
いわゆるその他金融業、リース業や信販・クレジット会社や消費者金融やモーゲージ関連、ファクタリング関連などはやはり首都圏が多い。名古屋、大阪にも多いけど。
それに対し保険はほぼ首都圏。沖縄にも損害保険会社はあるけど、損保は沖縄だけ歴史的経緯で別な部分があるからだけどそれ以外は全国共通。沖縄の生保は随分昔に無くなっている。
今度はITと金融・保険で働く人の割合を合計してみる。
— にゃんこそば⛅データ可視化 (@ShinagawaJP) 2022年1月13日
「最近見たな?」と思った方は鋭いです。
これらの産業で働く人(特に大手)は給与水準と職場の立地から、通勤至便なエリアを選ぶ傾向に。
裏を返すと、IT産業が地方に散らない限り首都圏の住宅は高止まりしそう・・・https://t.co/BwdzIcgExz pic.twitter.com/nIYPPU0qTw
結局、現状は仕事が首都圏にしかない。そういう意味では地方にITエンジニアがいても稼げない。Yahoo!みたいに全国どこに住んでもいいよって言ってくれる太っ腹な会社があれば別だが。あれはまだレアケース。
クラウドやパッケージ化も日本の場合は首都圏集中の要因になる。その仕事は首都圏で開発・運用したりするわけで地方にITエンジニアは必要無い。
リモートで働ける環境はコロナ禍で改善されたと思うけど、マネジメントできないことを就業者に転嫁して出社させようとする企業も多い。
やっぱり地方にITエンジニアはほとんど必要ない。地方にITエンジニアを住まわせるには、地方で仕事ができる形を作るしかない。職(企業)と衣食住を全部まるごと誘致するというのはありかもしれないが、うまくいきそうな気はあまりしないし仮にうまくいく件が数件あってもレアケースのままで終わりそうな気がする。