今回も初回/2回目の年齢別データを上回る相関は無かった。「分析してみた」なんてタイトルを付けたのを後悔している。まだまだデータ探しは続きそう。
今回のデータの出所は政府統計の総合窓口 GL01010101から。経済センサスで検索した。データは『平成26年経済センサス‐基礎調査 速報集計 事業所に関する集計』。「平成26年って平成で言うといつだっけ?」「落ち着け」という会話になる人がいると思うので書いておくと、平成26年は2014年。
下のExcelデータはCC BY NC SAということで、その範囲内でご自由にお使い頂いて結構。Excel Onlineからダウンロードできるはず。Excel Online表示部分の右下最も左のアイコンがダウンロードアイコン。
今回は横に長いので色分けしたものを貼っても読めないと思うが、一応貼っておく。
読めませんね。白は相関なし。黒っぽいところはデータ無しのため相関を算出できず。青っぽいところは弱い正の相関か正の相関。いくつかオレンジ色があるのだが、弱い負の相関。
データは総数、民営、個人、法人、会社、会社以外の法人、法人でない団体、国、地方公共団体という区分である。 全体の比率は下記の通り。
Excelでベン図を描こうとするとSmartArtで書かなければいけないようなので、普通に図形で描いた。そのため大きさは正確ではない。
今回調べたデータの中で一番相関があるのは、総数の1平方kmあたりの事業所数の23区、都道府県を通しで算出したもの。総数、民営以外は1平方kmあたりの事業所数はデータ無しなのだが民営の1平方kmあたりの事業所数の23区、都道府県を通しで算出したものでも相関がある。
同じように1平方km当たりの従業者数でも同じ傾向である。総数、民営以外は1平方kmあたりの従業者数はデータ無しなのだが民営の1平方kmあたりの従業者数の23区、都道府県を通しで算出したものでも相関がある。
また、初回・2回目でも分かったように、働いているかどうかはTカード普及率に相関があるのだが、今回のデータでも23区と都道府県それぞれ、従業者数はほとんど相関があるか、弱い相関がある。一方、従業者数を23区と都道府県を通しで見ると相関無しになってしまう。
今回の結論的には、事業所数や従業者数が集まっているところはTカードの普及率が高いという結果になる。民営が事業所の97.5%を占めるので、働く場所働く人が多ければTカードを普及させるなにかがありそう。
初回、2回目の年齢が強い相関だったので、それに並ぶデータを探しているのだが、なかなか難しい。もう少しデータを探そうと思う。
