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出来栄えが残念なのはきちんと設計できないヤツが作るから『なぜ日本のWi-Fiは使えないのか。原爆ドーム近くで拾ったWi-Fiが残念だった』

日曜日だけど休みではないの(挨拶)。そのうち死ぬ。

 

なぜ日本のWi-Fiは使えないのか。原爆ドーム近くで拾ったWi-Fiが残念だった を読んで、色々思ったので書いておく。

 

読んだブログでは「原爆ドーム近く」と書いているけど、中を読めば分かるように残念なのはFREESPOT

FREESPOTFREESPOT協議会が取りまとめている。設置は個々に無線LANスポットのオーナーがいる形。その関係性は「FREESPOTとは」というページに書かれている。ちなみにFREESPOTの各ページはページごとのタイトルが内容を表すものに設定されていないので、タイトル情報は全く使えないという残念な出来栄え。

 

簡単に整理すると、

  1. バッファローが主幹事を務めるFREESPOT協議会がノウハウを提供するので
  2. オーナーはFREESPOTを設置してね
  3. そのお店・施設にFREESPOTがあるよって協議会が広報するので集客が望めるよ

という感じのビジネスモデル。ちなみにオーナーは無線LAN親機(Wi-Fiルーター) フリースポット導入キット : FS-HP-G300N | BUFFALO バッファローを購入する必要があるし、なんらかのインターネット接続回線も自前で用意、費用負担する必要がある。

お店・施設にFREESPOTがあるよって協議会が広報するということで見合う集客・収益があるのかどうかという問題はとりあえず置いておく。

 

オレもFREESPOTを素で使ったことがないので、そのオバカな仕様に驚いたのだが、なぜ日本のWi-Fiは使えないのか。原爆ドーム近くで拾ったWi-Fiが残念だった にもあるように、実質的に二経路認証を使っている形になっている。なんでこんな認証にしたのかが今回のメインテーマ。

素では使ったことは無いが以前契約していたワイヤレスゲート経由では使っていたかも。現在のワイヤレスゲートのサイトを見てもどの公衆無線LANサービスが使えるのかが分からない。そういう意味ではFREESPOTが対象なのかどうかも分からない。ワイヤレスゲートの場合、提供される接続アプリ経由なので、どのアクセスポイントがどの公衆無線LANサービスだったかはあまり気にしていなかった。ほぼ東海道新幹線の駅や東海道新幹線内や空港でしか使わなかったし。そもそもデータカードとかモバイルWiFiルータとかは必携してたので、その場で接続しやすい物を使っていたし。 

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なぜ日本のWi-Fiは使えないのか。原爆ドーム近くで拾ったWi-Fiが残念だった にもあるように、インターネットに接続したくてFREESPOTに接続するわけだが、メールが受信できるなら何かでインターネット接続できているわけで、ご指摘の通り海外からの旅行者にはハードルが高い。

認証画面を見るとFREESPOTの標準画面のようだ。それならある意味こういうクソな仕様なのもわかる気がする。クソとか汚い言葉はいけませんね。言い換えます。うんこうんこー。

オーナーに機器費用、回線費用を負担させてFREESPOTを開設するというビジネスモデルである以上、オーナーに法的リスクは負わせたくない。それは理解できる。

メール認証システムへの登録方法には下記のように書かれている。

FREESPOTは、施設のオーナーが契約したインターネット回線により運用しています。
このため、一部の利用者が掲示板へのいたずら書込みなど、悪質なインターネット利用を行った場合、施設のオーナーが回線の契約者として責任を問われ、FREESPOTの撤去に追い込まれてしまう可能性があります。

 

このような事態を防ぐため、FREESPOTでは、利用者のメールアドレスを登録する仕組みを設けました。これにより、誰がインターネットを利用したか記録が残るため、悪質なインターネット利用者を把握でき、FREESPOTを守ることができます。

 

メールアドレスを登録し、正しくFREESPOTを利用してください。

 

メール認証システムへの登録方法を見ると初回登録時には2つ方法があり、事前登録と今回話題のメール認証がある。確かにいずれも海外からの旅行者にはハードルが高い。入国前かホテルでFREESPOTの事前登録しろって?それはないだろう。通常は訪れた先でFREESPOTのステッカーを見て、FREEって書いてあるので無料の公衆無線LANサービスだろうと推論し、そこで繋いでみようとするはず。

事前登録はMACアドレスが必要。MACアドレスを簡単に調べられ、メモったり入力したりできる環境と能力があれば事前登録は簡単。一般の人がPCやスマホタブレットMACを簡単に調査できるとも思えないが。無線LANがON・接続状態にならないとMACが分からないケースも多いし。

現地でできるメール認証は、別経路で確認できるメールアドレスが必要。よって、実質的には二経路認証になっている。

 

上の引用部分の話に戻って考えてみよう。こんな面倒な認証になっているのは、「誰がインターネットを利用したか記録が残るため、悪質なインターネット利用者を把握でき」ということだろう。そもそもメールアドレスやMACアドレス不法行為者を特定できるのか?メールアドレスはインターネット上でユニーク(一意)ではあるが、利用者を特定するためには何段階もメールサービス事業者やISP等の情報開示が必要。MACアドレスは誰に売った機器のものかは把握されていないし、機器によっては書き換えも容易。合目的的ではない。

 

これはあまり意味の無い認証プロセスの複雑さであって、得られる結果は単なる気休め程度である。サラリーマン的な意思決定プロセスだとよくあるパターン。

FREESPOT協議会が頑張るべきだったのは、FREESPOTを使用した不法行為があった場合、当該無線LANスポットのオーナーに法的リスクが及ぶことが無いように監督官庁と調整することだったのではないだろうか。また、どうしても個人を特定したいのであれば、携帯電話番号(プリペイドを除く)かクレジットカード番号の登録だろう。いずれも簡単に個人を特定できる。

 

無料で無線LANというビジネスモデルは結構難しいと思うが、ビジネスとしてではなく公的インフラとして東京オリンピックに向けて整備していくということであれば、まず容易に接続できることが必須条件である。

訪日客に無線LAN 全国共通の無料IDで観光促進の文章を見る限り、その任にあるのはFREESPOTではなさそうだ。無料IDだし。 

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